県・市町村単位の防災計画を読み直す

ちょっとまじめな話を。
��月の大震災は、私たちの生活を大きく変える
モノでした。
そして、まだ最大余震は発生していない可能性も
指摘されいます。
新たな災害は発生する可能性があるのです。

ここ最近 保健所の難病関係者実務者講習会で
災害対策の一環として「在宅医療と停電」について
の話をさせてもらいました。

以前にもブログで記載しましたが、難病患者さんは
保健所のネットワークで情報収集が可能です。
しかし、難病以外で人工呼吸器を使用している
患者さんもいますし、在宅酸素療法で高流量酸素を
使用している患者さんもいるのです。

このような災害弱者のセーフティーネットの構築が
必要だと、Ｂｏｓｓとディスカッションを続けています。

話は、タイトルに戻ります。
都道府県や市町村には「防災計画」が必ずあります。
都道府県は、大網を定め、各市町村ごとに災害対策を
立案するシステムとなっています。
��今回初めて知ったのですが）

在宅人工呼吸療法や酸素療法をしている患者さんを
対象とした救援策は市町村が個別で作成することに
なっていると、私は解釈しています。
災害弱者と広義にすると、独居老人から乳幼児まで
幅広くなってしまうので、私は自分の専門分野で
考えています。

一番リスクが高いのは、高流量で酸素療法をしている
患者さんと考えています。
もし、ＴＰＰＶ + ＨＯＴ ７Ｌ/minのようなケースは
TPPVは内臓バッテリーがあるとしても、HOT ７Lの方が
問題です。


なぜ、ここにきて 気合を入れなおしているかと言いますと、、、
県の災害担当者の方が、某大学の教授の所に
在宅医療での停電について、話を聞きに来た らしい・・・
もしかすると、在宅医療の停電に対して、現状を知って頂く
機会が来るかもしれない！？

この手の情報を頂けるのは、県内の各研究会の役員をさせて
頂いている最大のメリットともいえます。

来週、２つ講義があるのですが、こっちの方はいつ
問い合わせがくるか分かりません。
優先順位は、災害対策へ変更です。
もしかすると、来ないかもしれませんが（＾＾；
でも、問い合わせが来た時に、プレゼンできるように
まとめておきたいと思います。