2026年診療報酬改定のゆくえ――「在宅高濃度ハイフローセラピー」は新しい選択肢になるか？

診療報酬改定ネタを一つ。

現在、国の中央社会保険医療協議会（中医協）において、「在宅高濃度酸素ハイフローセラピー（NHF）」を正式に診療報酬で評価しようとする動きが加速しています。まだ、確定していません。

これまでも在宅でのハイフローセラピーは行われてきましたが、今回の議論の焦点は、より高い酸素濃度を安定して供給できる「高濃度対応」の評価です。これが実現すれば、多くの患者さんの生活の質（QOL）が大きく変わるかもしれません。

在宅ハイフローセラピーとは？
ハイフローセラピーとは、加温・加湿した高流量のガスを鼻カニューレから送る治療法です。
加温加湿の力: 気道の乾燥を防ぎ、痰の排出をスムーズにします。既に多くの医療機関でハイフローセラピーは使用されていいます。
そんなハイフローセラピーは令和4年度の診療報酬改定で「在宅ハイフローセラピー」として適応となりました。しかし、対象となる疾患はCOPDに限定。さらに、ダイレクトにハイフローセラピーの導入は認められず、いくつかの制限があります。さらにさらに、当時は自動給水を使用すると医療機関が赤字になる状況で、診療報酬として適応されにも係わらず、普及しない状況でした。
R6年度の診療報酬改定で自動給水を使うか？使わないか？で診療報酬が分かれました。これにより、医療機関は自動給水を使用しても「赤字」になりにくくなりました。

ここまでが在宅ハイフローセラピーの背景です。

R8年度の改定で何が変わるのか？
「在宅高濃度ハイフローセラピー」は2026年1月の最新情報では、本技術は「医学的有用性が示されている」として、新規収載の優先度が高いカテゴリーに分類されました。しつこいですが、確定ではありません。

特に期待されているのが、間質性肺炎の患者さんへの適応です。「呼吸不全に関する呼吸ケア白書2024」では、白書2010と比較して、酸素療法を使用する疾患が多様化し、中でも間質性肺炎の割合の増加が目立ちました。


診療報酬の改定は、単に「お金」の話ではありません。その技術が「国に認められ、広く普及する準備が整った」というメッセージでもあります。

在宅高濃度ハイフローセラピーが正式に認められれば、患者さんは「病院と同じ質のケア」を自宅等で、より快適に受けられるようになります。

在宅高濃度ハイフローセラピーについては、追加情報が分かりましたら報告いたします。